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2011年のエイプリルフール・ネタとして期待半分で書いた「電力会社がEVを大量購入」が、約7年の時を経て話題にのぼり、一部が具体化されるようになってきました。

2011年には電気自動車はまだ身近ではなかったために「電力会社」を主語にしましたが、今日ではちょっと走っただけでも電気自動車とすれ違うようになってきました。そして、その時に書いた電気自動車を「大量の電気を蓄えるダムに」「停電時に電力不足を補う発電機に」「太陽光発電などの調整弁に」は、実現する環境が整いつつあります。

東京電力パワーグリッドの方の書いた下の記事では、電気自動車の普及が「分散型蓄エネルギー装置の大規模な普及という側面」を持つとあります。

(2018/02/02)

まだまだ道のりは遠いかもしれませんが、電気自動車の普及が進むと災害に備えることもできます。旧リーフが積む24kWhの電池容量があれば一般家庭の2日分、新型リーフ40kWhであれば3日分あまりの電気をまかなうことができますから,リーフが100万台あれば100万軒の2〜3日分が備蓄できていることになります。

EVのデメリット(2013/06/29)・・・電気自動車ニュース
 10)EVの普及がすすめば原発が必要になる

実際に、さいたま市と東京電力エナジーパートナーは、災害時に電気自動車を使って充電施設(太陽光発電6基は停電でも利用可能)から避難所に電気を運ぶ仕組みづくりに乗り出すそうです。また、その電気自動車には、公用車85台を使い、市内の個人や事業所所有の800台以上にも協力をあおぎたいようです。

個人的には、電気自動車を災害時自宅のバックアップ電源として考えている人もいるかもしれませんから、すべての人に協力を得るのは難しいでしょうが、さいたま市独自の補助金を設定し、その受取条件に「災害時に協力する」ことをいれても良いのではと思います。

(2018/02/01)

以下の記事では、電気自動車に電力の調整役をになわす電力需給の安定化構想「バーチャル・パワー・プラント(VPP)」について取り上げています。その中で、天候に左右されることの多い太陽光発電など再生可能エネルギーをためておく場所として電気自動車は有効活用できるとしています。

(2018/02/04)

お金をうむ電気自動車(2017/12/15)・・・電気自動車ニュース

(画像:より引用) 

(2018/02/02)

が、2019年にも実用化すると報じられた急速充電器について書いています。

ただし、記事中の「最大出力が現在主流の2倍となる100キロワットで、一般的なEVの充電時間を従来の約半分の25~30分(フル充電の場合)」というところがよくわかりません。よくある充電表現は「30分で80パーセント」ですから、約半分になるとすると最大でも「15分」のはずです。そうならずに相変わらず30分近いということは、カッコの中にあるように「フル充電」だからでしょうか。

「80パーセント」ではなく、「100パーセント」近くまで充電するのにかかる時間を書いているのでしょうか。しかし、「従来の約半分」の時間とも書かれているので、前提となる「80パーセント」をはずしては、「従来」との比較が困難になります。

また、それ以前に急速充電で「フル充電」は、電池にもよりますが85パーセントぐらいから上は充電に時間がかかるばかりで電気の入りは悪くなりますし、電池の劣化を早めてしまうことから現実的ではありません。

憶測ですが、現状の充電器事情・知識に詳しくない人が記事をまとめたのでしょう。

このことは、急速充電器の出力「100キロワット」にもあらわれています。 高規格は、下のロードマップのように150キロワットの急速充電器(2017/03/29)へと進んでおり、先日もが120kWの急速充電器を開発し、4月から受注を始めると報じたところだからです。

「超」急速充電器(2018/01/19)
(2016/06/01:CHAdeMO協議会総会時資料より引用

さらに、「今後のEV普及に伴う需要増を見越した」とも書いていますが、個人的には需要増は限定的なものになるだろうと思います。なぜなら、現状では急速充電器で儲けが出るようなことはなく、電気自動車を販売する責任としてディーラーに設置されたり、の集客目的で設置されたりするのが精一杯だからです。

携帯電話の普及に伴って基地局が増設されたように、電気自動車の普及で急速充電器が爆発的に増えるかというと高額な設置費用と高負担な維持費から可能性は低いと思います。たとえば、急速充電機能を備えるプリウスPHVを販売しているトヨタでさえ、急速充電器を設置している店舗は全国に数えるほどです。ただ、2022年にはしていますから、その営業所が日本中に約5000店あれば少なくとも5000台売れると言えばそうですが、需要は2022年前後の限定的なものです。

長い目で見れば、需要だけではなく急速充電器そのものが一時的な機器になってしまう心配もあります。これから先にある「自動運転」と車の「シェア」がやってくるのもそう遠くないと考えるからです。

「自動運転」と「シェア」は、車の個人所有という概念を壊し、いつでも適性に充電された電気自動車が求めに応じて目の前にやってくる時代をいやおうなく予想させます。その車はプールされたところで無線充電されてくるでしょうし、電池が少なくなれば代わりの電気自動車が自動的に用意されるでしょうから、街中の公衆電話が姿を消したように急速充電器も過去のものにしてしまうかもしれません。

(2018/02/02) 

(2018/01/28)

記事はちょっと古いですが、テスラ車を載せたロケット「ファルコンヘビー」が、2月6日にフロリダ州のケネディ宇宙センターから打ち上げられるそうです。

イーロン・マスク氏は、その中に最新型のスポーツカーを載せるとのことですが、は生産が滞っているらしいですから、それはかなのでしょう。

その車重は2tからですから、低軌道に63・8トンを運ぶことができるという「ファルコンヘビー」にとっては、簡単なことなのでしょうが、宇宙は無音ですからEVの静けさが生かされませんし、時速100 kmに達するのに要する時間が2.7秒という圧倒的な加速を発揮できる環境でないことは残念でしょう。ましてや、ロケットそのものが、秒速7km(時速25,200km)ぐらいで飛んでいるのですから。

(加筆)
スポーツカーはロードスターだそうです。宇宙服を着た人形を乗せたロードスターはすでにロケットから切り離され、太陽を中心に火星と地球の間の軌道にです。
 

(2018/02/01)

充電スタンド情報 のクチコミサイト「GoGoEV」では、「充電スポットを探す基準と調べ方のコツ 」を募集していました。

すでに書かれているのを見ると、電気自動車オーナー各自のそれぞれの工夫がかいま見えるので大いに参考になります。

私の場合は、電気自動車(アイミーブ10.5kWh)の走行可能距離と目的地までの距離・ルートを考えて途中で充電が必要な場合、まず充電スポットのおよその位置を決めます。

次ぎに、等の充電スタンドアプリでその周辺にある充電スポットの候補をいくつかあげます。その中で、以下を考えて順位づけ、ベストなプラン「A」を考えておきます。
1)無料か料金が安いもの
2)できるだけ急速のもの
3)1カ所に複数あるところ
 
あとは、実際に走ってみて、時間に余裕があれば中速でも安い三菱に代えたり、先客がいれば近くの充電器へ移動したりと、その時の状況に合わせ柔軟にプラン「B」・「C」へと変更しています。

高速道路の場合は、走行距離の短いアイミーブのことを考えて、ギリギリ届くSAやPAの一つ手前で充電をしています。これは、その充電器が使用中でも次まで走ることができるようにするためです。
高速道路では、高速道路の充電スポットに特化したアプリ『』ができてから、充電状況が見えるようになりました。 

(2018/01/27)

カリフォルニア州では、急速充電器や電気自動車などへの補助などに今後8年間で25億ドル(約2700億円)を投じるとの知事令を出したと報じています。これは、単純に8で割ると1年間に338億円です。

カリフォルニア州は、2030年までに500万台以上をEVやプラグインハイブリッド車などに、2025年までに充電設備を25万カ所に増やすためだそうですが、カリフォルニア州(424,000 平方キロメートル)は日本(378,000 平方キロメートル)よりも面積が大きいとはいえ、日本の来年度関連予算は充電器へ15億円、電気自動車などへは130億円、合わせて145億円でしかありません。

経済産業省「」

燃料電池自動車のための水素ステーション整備への57億円や 次世代車用蓄電池の技術開発への48億円を合わせると250億円ですが、それでもアメリカの一州であるカリフォルニア州にも及びません。

それも、日本の2020年のというのですから、それに見合った額なのかもしれませんが、世界的なEVシフトが言われる中、大丈夫なのか心配してします。

EV普及を支援?(2017/12/25)

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