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(2019/01/24)

ボーイング社が成功した「空飛ぶ車」の試験飛行を報じていました。もちろん「電動垂直離着陸機」だそうですから、「車」は電気自動車なのでしょう。

離陸から着陸まで飛行中は完全自動運転するそうですが、現在、乗るとなると飛行機免許も必要となりそうです。しかし、遠くない将来、車が完全自動運転化されると自動車免許も飛行機免許も不要となり、子どもからお年寄りまで、ドアからドアまで完全自動で送り届けてくれる時代が来るかもしれません。

これは、ある意味「ドラえもん」の「どこでもドア」が現実化するということです。

ただし、記事には「静か」とありましたが、今のドローンのようにプロペラをまわしている限りは、けっして静かではないでしょう。


(2019/01/21)

『リーフ』のバッテリーを再利用したポータブルバッテリー「日産エナジーローム」を紹介していました。「エナジーローム」は、蓄電容量700Whのだそうですから、12Vだと60Ahぐらいでしょうか。

再利用とはいえリチウムイオン電池ですから、鉛電池とは違って寿命も長く、使いやすいポータブルバッテリーとなるでしょう。早く発売してほしいものです。

ただし、「」(2018/10/01)によると、劣化してきたバッテリー交換のために、日産の交換プログラムに合わせて再生バッテリーを注文したにもかかわらず、10月時点で「納期の目安さえ出してこない」とあります。その後の記事に続報がありませんから、いまだに交換されていないのかもしれません。

記事の「エナジーローム」はヨーロッパでの話ですから、バッテリー事情は違うかもしれませんが、 バッテリーを再利用しようとする理念とは裏腹に、日本では回収と再生の行程が上手く回っていないとすれば残念なことです。

(2019/01/20)

トヨタとパナソニックは来年の2020年に、車載電池の新会社をつくると報じていました。

記事にはトヨタに忖度してか、「リチウムイオン電池」の言葉は出てきませんが、米テスラ向けのリチウムイオン電池を作っているパナソニックとの協業ですから、間違いなく2020年に導入されるであろうトヨタ製電気自動車はリチウムイオン電池を載せているということでしょう。

当ブログの「」 には、2020年の欄のトヨタで(2017/11/17)とあります。  
  • 2020年にオリンピックモデルの電気自動車を大会で使用
  • レクサスCTベースのEVは、トヨタ自動車九州で(2018/01/01)
  • 『C-HR』および『イゾア』(IZOA)ベースのEVを(2018/04/25)
2022年には全固体電池を載せたいようですが、電気自動車の商品化で遅れているトヨタにとって、あえて前面に出してこなかったリチウムイオン電池の利用をせざるを得ない状況になってきたということなのかもしれません。

(2017/12/13のものを再掲)

(2019/01/09)

環境省は、2019年度から100~200世帯程度の小さな地域ではありますが、電力会社の送電線とは別の自立した送電線網をつくり、太陽光などの再生可能エネルギーで地域の電力をまかなう実証事業を予算案に盛り込んだと伝えています。

その事業で「自立した送電線網」を作るとなるとコストはかかりそうですが、「個人所有の電気自動車を地域インフラの蓄電池として活用できるか」ともあります。

太陽光パネルを個人宅の屋根や倉庫の上など広いところに見ない地域はありませんが、そこで発電された電気は、電力会社の電力網に流されているとはいえ、電気の性質から一番近いところで消費されているのですから、もともと地域の電気は地域で消費されているという「地産地消」が実態ではあります。

電気が足りない場合は電力会社から買うとはいえ、電力会社の送電網(グリッド)から独立させようという事業ですから注目しました。わざわざ遠く離れた福島から東京へ電気を送っていたこともありますが、電気は遠くへ流せば流すほど熱で失われ、東京の電気は東京で作る「地産地消」が一番効率が良いからです。

ただし、太陽光などの再生可能エネルギーは天候に左右されがちです。そこで、蓄電池の出番となりますが、そこに電気自動車の電池が使われれば、今ある物の有効活用となり、「自立分散型のネットワーク」への大きな手助けとなるでしょう。

(2019/01/09)

ただし、オフグリッドは効率的ですから、そのネットワークが広がれば、電力会社は必然的に主役から降りることになります。そういうシステムを政策として経済産業省が認めるか気になるところです。
このような自宅の定格1.6kWのパネルでも、この時期の10時に晴れれば1.3kWを発電しており、9時ごろから15時ごろまで100V10Aの充電コードで電気自動車への充電することができます。

(2019/01/16

が2018年12月末の補助金申請の採択結果を上のように公表していました。

そのすべてが「分譲のマンション等への 充電設備設置事業」(基礎充電)で、その全部が東京都内での設置です。



このように自治体が促進すると環境も整備されるのですが・・・。

(2018/06/11)

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